2015/04/05
妊娠発覚から出産、そして育児期間にいたるまでに誰もがお世話になるであろう公的制度。つまり一時金がもらえたり費用を負担してくれる美味しい制度ですね♪
私は妊娠発覚時に、各申請所で言われるがままにこれらの制度を活用したのですが、あらためて、全部でどのくらいの公的制度があるのかをまとめてみました。今回はどちらかというとプレママに向けたお話かもしれないです。
この記事の目次
すべてのママが対象の公的制度
妊婦健診の公費負担
妊婦健診の公費負担は母子手帳を作ったときに一緒にもらえる無料健診チケットのようなものです。妊娠発覚から最初にお世話になる公的制度ですね。
自治体によって無料健診の回数は違っていますが、私が受けた東京都では14回も無料で診察してもらえました。14回は私にとって十分な回数でしたが、もし余った場合は他に使いまわすことはできませんのであしからず。
出産育児一時金
ほとんどのママがお世話になっていますね。出産に関わる入院費や分娩費として42万円を支給してもらえる制度です。
さらにこの42万円を直接充てることができる「直接支払制度」もあります。わざわざ一旦立て替える必要もありません。
もちろん差額がマイナスになる場合は自己負担ですが、自己負担金によってはさらに公的制度を活用できる場合も。差額がプラスなら残りは現金でもらえるのも◎。
乳幼児医療費助成
出産後の不安定な赤ちゃんの健康、我が家はこの乳幼児医療費助成に何度助けられたことか…赤ちゃんの医療費、払ってませんけど（笑）全部払っていた場合は相当の額になると思います。
自治体によって一部助成や全額助成があり、対象年齢も異なっています。優良な自治体なら中学校卒業までOKというところもあるみたいです。
児童手当
扶養控除制度がなくなってしまった今、この児童手当が頼りに？なるかも。赤ちゃんのおむつ代やミルク代などに良いと思いますし、すべて学資保険に費やしていくのも賢い使い道だと思います。
もらえる額は年々見直されるみたいですが、平成27年度現在のひと月あたりでは…
- 3歳未満…15000円
- 3歳～小学校修了前…10000円（第1・2児）/ 15000円（第3児～）
- 中学生…10000円
医療費控除
妊婦健診の公費負担や出産育児一時金など活用してなお、自己負担が発生した場合に活用できるかもしれないのが医療費控除です。
かもしれない、というのはこの制度の発生条件が自己負担額が年間10万円以上の場合だからですね。（総所得金額200万未満は総所得金額の5%以上）
お金をもらえるわけではなく、税金を抑えることが出来る制度です。
診察、入院、分娩のほか、診察にかかった通院費（バスや電車）や出産入院時のタクシー代、入院中の支給食事費もカウントできます。
働いているママが対象の公的制度
失業給付
妊娠したから1度仕事を辞めるけど、育児が落ち着いたらまた仕事を始めたいママが活用できる制度が失業給付。
正社員はもちろん、契約社員や派遣社員、パートやアルバイトでも雇用保険加入者なら受給できる。基本は1年間だけど申請して認められれば最長4年間も受給できるというとっても美味しい制度です。
ただし、美味しい裏で延長申請には厳しい審査もあるようです。また正社員とそのほかの形態では雇用保険の加入期間条件が違います。一言で言うと長く働いているほどもらえる可能性が高いということ。
出産手当金
この制度は会社の健康保険や共済保険に加入中のママだけが活用できる制度。
産休中（産前と産後の休業）は1日あたり標準報酬日額の2/3の額が、健康保険組合または共済組合から支給されます。
育児休業給付金
出産手当金と同じく、健康保険や共済保険の加入は必須です。
産休を終えた後、今度は育休を申請しているママやパパが、基本あかちゃんが1歳の誕生日を迎えるまで、休業開始時の日額の67％（～180日まで）、50％（181日以降）をもらえます。
育児休業給付のメリットはママだけでなくパパも参加できること。パパママが両方育休をとると最長で1歳2ヶ月まで延長できる「パパ・ママ育休プラス制度」があります。
まとめ
もらえるものを全部もらうとすると、定職についているママが一番有利ですね。
パートやアルバイトのママなら失業給付をもらえる可能性がありますが、それ以外でもらえるとしたら…出産育児一時金は実際ほぼ使い切るかちょっと足りないかでしたので、児童手当くらいでしょうか。
