2015/04/05
赤ちゃんと対面するためにはどれくらいのお金が必要なのでしょうか？出産費用は50万円は見積もったほうが良いと聞きますが、出産前後にかかるお金もプラスすると当然それ以上の出費が…
今回は妊娠から出産前後までにかかるお金の平均額と、公的制度でどれくらいまかなえるのか？結果的な自己負担はどのくらいになるのかを考えてみました。
この記事の目次
妊娠～出産前後までにかかる費用
まずは公的制度を使わない場合、実際にどのくらいの費用がかかるのかを調べてみました。
先に総合計額を計算してみると…なんと95万円ほど！ほぼ100万円と笑えない数字が出てきました。
妊婦健診
妊婦健診の痛いところは健康保険が適用されないところですね。
1回あたりの平均的な費用は病院やクリニックによって異なりますが、5000円～1万円とかなり高額に。
厚生労働省が推奨している妊婦健診の回数14回分だと、約7万円～14万円ほど…自己負担は極力避けたいものです。
マタニティー用品やベビー用品
妊娠中はマタママ専用の衣類、慎重な方はコスメなども見直すと思います。さらに出産間近になるとベビー用品を揃える必要も出てきます。
こだわるかどうか、お祝いでもらえるかどうかで大きく差が出てきますが、平均的には10万～15万ほどかかるみたいです。
我が家でも極力出費を抑えたつもりだったのですが、たしか10万前後はかかったと思います。
母親学級
妊娠中～出産後のアドバイスがもらえる母親学級は無料で開催しているところが多いですが、中には参加費や教材費などで1000円程度かかる場合もあります。
入院費と分娩費
出産するにあたってお世話になる病院にかかる費用ですが、安くても40万以上、一般的には50万円前後かかります。
通院や里帰りの交通費
自宅からの距離によって大きく差が出る交通費ですが、全国の平均的な出産にかかる交通費は15000円前後のようです。
1歳までの内祝いや行事費
これも個人差が激しい費用です。平均的な出費は15万円前後。特に一生に一度の行事ごとにはしっかりとお金をかける方が多いようですね。
出費を抑えてくれる公的制度
次は妊娠～出産前後の莫大な費用を支えてくれる公的制度を利用した場合、どこまでカバーできるのかを調べてみました。ちなみに金額は相当額も含み、数字は全国の平均値です。
最低金額の合計は約68万円前後。ここから高額医療費や医療費控除分がある場合は更にプラスに。
妊婦健診受診券
自治体によって負担額や負担回数は異なります。平均は約9万円相当なので、高額なクリニックでの健診でなければ実質無料ですべての妊婦健診を受けることも可能。
もし一部負担する場合でも、1回当たり3000円～5000円で済むケースが多いようです。
出産育児一時金
出産育児一時金は全国一律42万円。もし余った場合は現金としてもらえますが…実際余るケースはほぼありません（笑）
高額医療費・医療費控除
自己負担があまりにも多い場合には高額医療費や医療費控除が受けられますが、これらは所得や報酬月額によって左右されるので正確な数値を出せず…
1歳までの児童手当（平成27年度時点）
産まれてから1歳までの11ヶ月間、毎月発生し年に3回3ヶ月分をまとめてもらえる児童手当。ひと月あたり15000円で11ヶ月なので16万5千円がもらえる寸法になります。
仕事を再開する場合に発生する公的制度
ここからは産後に仕事を再開する場合のママさんに発生する公的制度です。主に出産手当金と育児休業給付金があります。
仮に月給が20万円だったママさんがこの2つの公的制度を活用した場合にもらえる金額は約160万ほど。結構なプラスになるのが分かりますね♪
※あくまでも参考値です。お勤め先の保険組合に確認してみましょう。
まとめ
今回の数値は平均値のため、正確ではないのですが参考程度になるのではと思います。最後に「妊娠～出産前後にかかる費用－公的制度でまかなえる費用」を計算してみると…
- 専業主婦の場合…95万円－68万円＝27万円
- 産休と育休を活用する場合…95万円－68万円－160万円＝－133万円
専業主婦の場合は自己負担額が27万円なので30万円ほど準備しておく必要がありそうです。
一方、お仕事を再開する予定のママさんは、最終的に133万円もらえます（笑）ただ、もらえるタイミングによっては先に立て替える必要もありますよ。
※あくまでも参考値ですので…
